木造住宅
耐震診断業務株式会社 AU建築設計事務所

家族の未来を守るために、
耐震診断で安心の
住まいを手に入れよう地震は突然やってくる自然災害の一つです。
家族の安全を守り、未来に安心して
住まえる住宅
をご提案します。

当社では、経験豊富な建築士が、あなたの住まいを詳細に調査し、地震に対する強度や安全性を評価します。耐震診断を通じて、潜在的なリスクや問題点を的確に把握し、将来の地震に備えた補強対策を提案いたします。増改築・リフォーム工事の計画の前に、耐震診断は有効です。

安心の住まいを手に入れるためには、家の現状(弱点)を把握することが不可欠です。耐震診断によって得られた結果をもとに、家族が安心して生活できるような住まいを実現できるように最新の技術と知識を駆使して、補強ポイントをアドバイス。あなたの大切な家を揺るがないものにします。

今、家族の未来を守る一歩を踏み出しませんか?
耐震診断で安心の住まいを手に入れ、
笑顔あふれる未来への第一歩を共に歩みましょう。
お気軽にお問い合わせいただき、
家族の安全を最優先に考えたサービスを
ご提供いたします。

耐震診断とは

木造の耐震診断方法は
以下の3種類があります。
基本的には一般診断法を利用して
耐震性能を調査して、
適切な補強案を検討していきます。

総合評価
1.5以上 倒壊しない
1.0以上~
1.5未満
一応倒壊しない
0.7以上~
1.0未満
倒壊する
可能性がある
0.7未満 × 倒壊する
可能性が高い
(※震度6強の地震で)

耐震診断の方法

Method1現地調査
耐震診断士や建築専門家が、実際の建物を訪れて詳細な調査を行います。建物の構造、基礎、壁、柱、天井などの要素が検査され、地震による影響を受けやすい箇所が特定されます。
Method2診断結果の報告
調査後、耐震診断士が診断結果をまとめた報告書を提供します。報告書には、建物の現状や地震に対するリスク、改善が必要な箇所、対策の提案が含まれます。
Method3補強や改修の提案
診断結果をもとに、建物の補強や改修が必要な場合、具体的な提案が行われます。これには、補強材の追加、基礎の補強、壁の補修などが含まれることがあります。
Method4専門家のアドバイス
耐震診断士や建築専門家が、お客様に対して耐震補強や改修に関するアドバイスや疑問に答えることで、安心して工事を進めるサポートが提供されます。

耐震診断は、地震に対する
防災対策として非常に重要です。
我が家を地震から守るために、
専門家による耐震診断を検討し、
安心の住まいへの第一歩を
踏み出しましょう。

耐震補強の方法

ノンストップサービスの提供
耐震診断~補強工事まで

  1. お問い合わせ

    お客様からのお問い合わせを受け、調査内容や調査方法のご説明をします。

  2. お見積り提出

    調査の見積りをご提出します。

  3. 現地調査

    ≪事前準備≫ 図面がない場合、調査前に現況図を作成します。
    耐震診断士や建築専門家が、実際の建物を訪れて詳細な調査を行います。
    建物の構造、基礎、壁、柱、天井などの要素が検査され、
    地震による影響を受けやすい箇所が特定されます。

  4. 分析

    調査結果を基に、建物が地震にどれほど影響を受けるかを科学的に評価します。

  5. 診断結果の報告

    調査後、耐震診断士が診断結果をまとめた報告書を提供します。
    報告書には、建物の現状や地震に対するリスク、
    改善が必要な箇所、対策の提案が含まれます。

  6. 補強や改修の提案

    診断結果をもとに、建物の補強や改修が必要な場合、具体的な提案が行われます。
    これには、補強材の追加、基礎の補強、壁の補修などが含まれることがあります。

  7. お支払い

    報告書提出時、クレジットカードにてお支払いいただきます。

  8. 改修工事のご提案

    ご施主さまのご希望に沿った、増改築・リフォーム工事の
    設計及び工事請負金額のご提案をします。
    省エネリフォーム、補助金等のご提案をします。

  9. 工事監理

    弱点部分が、的確に補強できるよう設計図面通りの現場監理をいたします。

耐震診断料金

木造住宅の一般耐震診断の場合は、基本的に壁の仕上げ材をはがして隠れた部材を確認するようなことはせず、床下や天井裏の目視調査を行い、その後耐震計算を行います。当社では、耐力壁の存在の有無を確認するために精密診断のような天井・壁を一部破壊する場合がございます。(詳細な図面がない場合)

木造住宅120㎡(36.3坪)の場合
36.3 × 5,000 = ¥181,500 + 消費税
(既存図面がない場合)現況図作成費
¥20,000 + 消費税

昭和56年(1981年)5月以前に建築された建物は、
地域や条件によって市町村の
補助金がもらえる場合があります。
お住いの市町村に、お問い合わせください。

お問い合わせ

※営業メールや勧誘、広告宣伝、事業やサービス・キャンペーン等のご案内はお断りします

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